Raspberry Pi Zero Wの技適とはご存じですか?
重要なのでしょうか?
サクッと内容を見てみましょう。
購入情報も実況中継してますよ。
こんな買い方も良いかもです。
必見!
Raspberry Pi Zero Wとは
Raspberry Pi Zero Wとはラズベリーパイゼロワイヤレスのことで今年2月の終わりにラズベリーパイ財団から発表され、世界各国(?)売り始められています。
基本情報はここからどうぞ。
Raspberry Pi Zero W購入㊙情報!
Raspberry Pi Zero Wの購入はすぐできるのか?
と実況中継してますが、昨日近くのMicro Centerに行って取ってきました。
上のリンクから購入の背景見てくださいね。
とりあえずメールでしっかり”取りに来い!”と催促も来てました。。。 ?
この店は個人的には2度目の訪問で、なかはDIY関連、コンピューター関連、電気ツール関連、その他諸々いろいろ揃っています。
結構広いです。
ラズベリーパイ3は個体というより、ケースやその他電源などセットで売っています。
(ちょっと高めかな?)
数も結構多いですね。
ラズベリーパイ3ではこんなこともできますよ。
で、ラズベリーパイゼロワイヤレスの方はというと?
結構まだまだあるじゃん。
という感じでした。。。
ちなみに右のは前バージョンのラズベリーパイゼロ(ワイヤレス、ブルートゥース搭載なし)で5ドルでした。
昨日の時点では”わんさか”残っていて、5ドルだから一緒に買おうかなと思いましたが、結局買ったところで無線がないと結構またハックが面倒なのでやめました。。
多分前バージョンのラズベリーパイゼロは50個位はあったかな。
ラズベリーパイゼロWはあと数個しか残ってましたが、それでも残っていたので
”あまり人気がないのかも?”
とも思ってしまいます。
Raspberry Pi Zero Wの技適って何?
”Raspberry Pi Zero Wの技適って何?”と聞かれたので情報流します。
簡単に言うと技適とは無線機器を法的に使えるかどうかの印ですね。
”技適マークが付いていない無線機は、「免許を受けられない/違法になる」恐れがありますので無線機を購入・使用する際は十分ご注意下さい。”
http://www.tele.soumu.go.jp/j/adm/monitoring/summary/qa/giteki_mark/“免許を受けずに無線局を開設若しくは運用した場合は電波法違反となり、1年以下の懲役又は100万円以下の罰金の対象となります。また、公共性の高い無線局に妨害を与えた場合は、5年以下の懲役又は250万円以下の罰金の対象となります。”
これは痛いかもです。。。?
普通の場合は国内(日本でも、アメリカでも)で売っている無線機器は
”使えて当然だろ!”
となると思いますが、これが国外に無線機器を発売となると技適の手続きが必要になります。
特にラズベリーパイの場合はイギリス発祥なのでこの技適の手続きが必要ですね。
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個人的には10年ほど前、ロボット工学の仕事をしていた時に日本から無線搭載のロボットをアメリカまで持ってきたのですが、そのときに最初にやったのが
”無線機器の載せ替え”
(日本版からアメリカ版)でした。
日本とアメリカでは無線の周波数のズレが少しあって、日本の無線機器をアメリカで使うと違法になる可能性があるからです。
とりあえずこちらもITのプロなので(?)、そこら辺の基本はやっておこうという感じですべての無線を載せ替えました。
ではラズベリーパイゼロWの技適を見てみます。
外のパッケージングから、中の大きさもだいたいクレジットカード位の大きさです。
右にあるのはスタンダードサイズの携帯Simカードです。
すぐわかりますね。
日本の郵便局の印みたいです。(とりあえずあって何故かホッとしてます。)
ということでアメリカ国内で買えるラズベリーパイゼロWもしっかり技適がかかっています。
日本へ持っていっても無事使えそうです。
Raspberry Pi Zero Wの技適を1分で!購入㊙情報。最後に
”Raspberry Pi Zero Wの技適を1分で!購入㊙情報”を最後まで読んでいただいてどうもありがとうございました。
まとめとして
- 技適がない無線機器を日本国内で使うと違法になるかのうせいがあるので要注意。
- そのため、技適がない無線機器を使わないほうが無難。
- アメリカ版のラズベリーパイゼロWは技適がしっかりある。
- アメリカ国内ではMicro CenterでラズベリーパイゼロWを買える可能性大。
などです。
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「アメリカで成功する秘訣」 一覧
こんなのも読んでみませんか?
初めて投稿させていただきます。
技適についてですが、番号の併記がないようです。
これは適法なのでしょうか?
ちょっと調べた範囲では番号の併記が必要とのことでした。
なお、総務省電波利用ホームページにて検索したところ該当がないようでした。